エレベーターの設置は、建物の高さや用途によって義務の有無が決まっており、6階以下の賃貸物件には設置されていないことがあります。
エレベーターがない物件には家賃の安さや災害時の動きやすさなどの利点がある一方で、荷物の運搬や高齢者の移動に不便を感じるでしょう。
この記事では、エレベーターなし賃貸の設置基準や、メリット・デメリットを踏まえた上で、住まい選びのポイントも解説します。
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賃貸物件におけるエレベーターの設置基準
建築基準法によってエレベーターの設置は「高さ31mを超える建物」に義務付けられています。
高層ビルや住宅の利用者の利便性や災害時などの避難経路の確保が目的で定められており、6階以下の建物には設置義務はありません。
ただし、サービス付き高齢者向け住宅など高齢者を対象にした共同住宅や介護施設、老人ホームでは、3階建て以上の建物にエレベーターの設置義務があります。
健康な方が昇降できる範囲での設置であり、エレベーターなしの賃貸物件は、概ね学生向けや単身世帯向けです。
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エレベーターなし賃貸物件にはメリットはある？
設置なし賃貸物件は、家賃や物件価格が安いというメリットがあります。
費用を抑えたい方には、賃料が安くなるのはメリットとなり、エレベーターがない点で不自由を感じないのであれば問題はないでしょう。
災害時の避難経路になる一面はありますが、震災時には停電が起こり利用ができなくなり止まってしまいます。
災害時にすぐに家の外に出られる点など、エレベーターなしによって賃貸物件の共用スペースが広くスムーズに行動できるのもメリットです。
運動不足の方には階段の昇降は軽い運動になり、良い風に考えればエレベーターなしでもとくに、問題にする必要はないでしょう。
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エレベーターなし賃貸物件のデメリットとは
5階以下はなしのケースが多く、ちょっと荷物が多く急いでいると転倒の可能性があり危ない点はデメリットです。
小さなお子さんは慌てて階段を駆け上るケースもありますから、走らないように注意しなければいけません。
妊婦や高齢者、体調がすぐれない方にとっては、階段の移動はきついため、エレベーターがない点に不満につながるでしょう。
引っ越しが大変で追加料金がかかる点もデメリットといえます。
冷蔵庫や机など大きなものを階段で運ぶのは、慣れた業者でも大変な作業です。
業者によって料金に幅がありますが、エレベーターなしの引っ越しは費用が高くなります。
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まとめ
エレベーターなしであることが生活の質を低下させることはありませんし、なくても不便さを感じることは少ないです。
在宅で運動不足であったり体力には自信がある、賃料を安く抑えたい方には魅力的な物件です。
賃貸物件をお探しで、設備に関してはこだわりがないのであれば、エレベーターなしも検討してはいかがでしょうか。
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